【新刊】「エネルギー自治」を実現する地産地消の再エネ

『脱炭素社会の地域イノベーション』
-地産地消型再エネ機器による地域再生
北嶋 守／髙橋 美樹 編著 | 兼村 智也／近藤 信一／山本 匡毅 著 | 同友館 | 220p | 3,300円（税込）

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序．本書の目的とパースペクティブ
１．脱炭素社会の衝撃と地産地消型再エネ分野
２．ゼロカーボンシティの先進地域と活動体
３．地産地消型再エネ機器への挑戦
４．中小製造業の脱炭素市場への対応状況
５．脱炭素社会における地域イノベーションに向けて

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【イントロダクション】
脱炭素やエネルギー安全保障の必要性から、以前にもまして再生可能エネルギー（再エネ）への取り組みが喫緊の課題となっている。
再エネというとまずメガソーラーや風力発電を思い浮かべがちだが、これらは設備や送電網の整備などに時間とコストがかかる。それらを補ういくつかの再エネ分野がある。

本書では、小水力発電、バイオマス発電・熱利用、地熱発電・熱利用といった再エネ事業に関わる地域中小企業の事例を分析・紹介しながら、官民連携の小規模発電、マイクログリット（小規模電力網）や地産地消の再エネ分野への取り組みが、地域振興にも資することなどを論じている。
地熱発電については、日本は世界３位の地熱資源国であるにもかかわらず、地熱発電出力は10位にとどまる。だが、近年になって大規模発電所の建設だけでなく、バイナリー方式による「温泉発電」なども広がりを見せているようだ。

編著者の北嶋守氏は機械振興協会執行理事兼経済研究所所長代理、髙橋美樹氏は慶應義塾大学商学部教授。著者の兼村智也氏は松本大学大学院総合経営研究科教授、近藤信一氏は岩手県立大学総合政策学部教授、山本匡毅氏は成城大学社会イノベーション学部教授。

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